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タロサ カッコイイのぅ(... : 2013-02-15 14:49:42 コメント 54件 共有 20人
タロサ カッコイイのぅ(ΦωΦ) #aso  

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写真などを投稿 : 2016-02-05 16:03:07 コメント 1件 共有 9人

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青い光が目に悪影響仕組み... : 2014-07-24 07:33:52 コメント 2件 共有 8人
青い光が目に悪影響仕組み解明 07月23日 12時28分 岐阜薬科大学の研究グループが、スマートフォンなどの画面から出る青い光＝ブルーライトが、目の細胞を死滅させる仕組みを、マウスを使った実験で解明したと発表し、ブルーライトの影響を防ぐ今後の対策に役立つことが期待されています。岐阜薬科大学の原英彰教授などの研究グループが発表しました。 研究では、スマートフォンの画面などに使われるLED＝発光ダイオードから出る青・緑・白の3色の光を6時間ずつマウスの目の細胞にあてたところ、緑の光をあてた細胞はあまり変化がなかった一方、白は約70％、青は約80％の細胞が死滅したということです。 また、これらの細胞を詳しく調べると、老化を進める活性酸素が、緑の光を当てた細胞で、通常の、1．5倍に増加したほか、白が2倍、青が3倍に増えたということです。 ブルーライトは、これまでも目の機能を低下させると指摘されていましたが、研究グループはブルーライトが活性酸素を急激に増やして、細胞を死滅させるという仕組みが解明されたとしています。 原教授は「今回の研究でスマートフォンなどのブルーライトによる目の影響を防ぐ対策が進むことを期待したい」と話しています。 http://www3.nhk.or.jp/tokai-news/20140723/3190031.html

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(((((((( ；゜Д... : 2013-04-13 11:46:41 コメント 10件 共有 7人
(((((((( ；゜Д゜))))))))ガクガクブルブルガタガタブルブル H7N9型鳥インフル、北京で初の感染確認 【北京＝竹内誠一郎】中国の北京市政府は13日午前、同市内で入院中の7歳の子供について、鳥インフルエンザ（H7N9型）感染が確認されたと発表した。 これまで、感染者は上海市周辺の中国東部に集中していたが、首都北京で初のケースとなった。 （2013年4月13日11時00分 読売新聞） http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20130413-OYT1T00290.htm

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＜熊本地震＞台湾、県に1... : 2016-04-16 15:52:43 コメント 3件 共有 7人
＜熊本地震＞台湾、県に1千万円寄付 必要な支援「全力で提供」 【政治】 2016/04/16 12:53 #平成28年熊本地震 #Earthquake （台北 16日 中央社）外交部は15日、熊本地震で大きな被害が出ているのを受けて、熊本県に1000万円を寄付すると発表した。同部は他にも必要な支援があれば、全力を尽くして提供したいとしている。 外交部は馬英九総統は15日、駐日代表処（大使館に相当）を通じ、日本の安倍晋三首相に見舞いの言葉を送ったと発表。野党・民主進歩党の蔡英文次期総統も同日、日本の対台湾窓口機関、交流協会に対し、協力が必要な場合は力を尽くすと表明している。 熊本県は2013年、高雄市と国際交流促進覚書を結んでおり、2014年に同市で起きたガス爆発事故や、今年2月の台湾南部地震の被災地に対して義援金を送っている。 （唐佩君／編集：杉野浩司） http://japan.cna.com.tw/news/apol/201604160003.aspx

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しゃぶしゃぶ木曽路、松阪... : 2014-08-14 17:21:54 コメント 18件 共有 6人
しゃぶしゃぶ木曽路、松阪牛と偽り安い肉提供 2014年08月14日 16時46分 #食品偽装 しゃぶしゃぶチェーンの木曽路は14日、一部の店舗で「松阪牛」「佐賀牛」として提供したしゃぶしゃぶや、すき焼きの肉が、実際は松阪牛や佐賀牛より単価の安い和牛だったと発表した。 木曽路のしゃぶしゃぶコース料理は「松阪牛」（7000円）、「和牛特選霜降り肉」（5500円）、「和牛霜降り肉」（4800円）の3種類あるが、「和牛特選」の牛肉を「松阪牛」として偽って提供していた。 不正が判明したのは、北新地店（大阪市北区）、神戸ハーバーラ ンド店（神戸市中央区）、刈谷店（愛知県刈谷市）の3店舗で、少なくとも2012年4月からの合計で7171食に上る。同社の社内調査に対し、3店舗の責 任者は「店の利益を増やすためにやった」と話しているという。 http://www.yomiuri.co.jp/national/20140814-OYT1T50118.html

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プル様のボルト写真(((... : 2014-02-23 22:44:06 コメント 10件 共有 6人
プル様のボルト写真((( ；゜Д゜))) http://img1.1tv.ru/imgsize640x360/PR20140222102719.JPG

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ぎいゃあああああああああ... : 2013-08-22 23:23:29 コメント 6件 共有 6人
ぎいゃああああああああああああああああああ ロシア海軍の大型ホバー艦海水浴客居る所に突っ込む Десантный корабль "Зубр" выплыл на пляж

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＃ 弾持たないでPKO参... : 2013-12-23 15:00:53 コメント 31件 共有 5人
＃ 弾持たないでPKO参加していたのか・・・コリアまいった。 陸自の銃弾 国連通じて韓国軍に提供へ 12月23日 12時18分 南スーダンで、軍の部隊どうしの衝突が続くなか、政府は、現地でPKOに参加している韓国軍からの要請を受けて、陸上自衛隊の銃弾、およそ1万発をPKO協力法に基づき、国連を通じて、提供する方針を固めました。 防衛省によりますとPKO協力法に基づいて、国連に武器が提供されるのは初めてです。 南スーダンでは、今月15日以降、首都ジュバでキール大統領を支持する軍の部隊とマシャール前副大統領を支持する部隊との戦闘が続き、東部のジョングレイ州では国連の施設が襲撃され、PKO部隊のインド軍兵士など少なくとも10数人が死亡するなど、混乱が続いています。 こうしたなか、ジョングレイ州でPKO活動に参加している韓国軍から、日本政府に対し、銃弾を提供してほしいという要請がありました。 こ のため、防衛省は、23日朝、小野寺防衛大臣や、岩崎統合幕僚長ら、防衛省・自衛隊の幹部が集まって対応を協議した結果、南スーダンに派遣している陸上自 衛隊が所有する小銃用の5．56ミリ弾およそ1万発をPKO協力法に基づき、国連を通じて、韓国軍に提供する方針を決めました。 政府は、国家安全保障会議の関係閣僚が対応を協議し午後にも、持ち回りの閣議で正式に決定することにしています。 防衛省によりますと、PKO協力法に基づいて、国連に武器が提供されるのは初めてで、自衛隊の銃弾は、早ければ23日午後にも国連のヘリコプターで、ジュバからジョングレイ州への輸送を検討しているということです。 http://www3.nhk.or.jp/news/html/20131223/k10014044031000.html

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なんか和んだので連れてき... : 2016-01-24 14:18:06 コメント 4件 共有 5人
なんか和んだので連れてきた https://twitter.com/iyashi_warai/status/691053278608556032

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クルーグマン教授・独白「... : 2015-01-03 21:12:40 コメント 3件 共有 5人
クルーグマン教授・独白「日本経済は、世界の良きモデルになる」【1】 ノーベル賞経済学者が安倍総理に直訴 PRESIDENT 2014年12月15日号 その発言に各国の政府関係者から市場関係者までが注目する「世界のオピニオンリーダー」。アベノミクス、金融緩和、消費税再増税……プレジデントの独占取材にクルーグマン氏は自宅で答えた。 私は昨年10月31日付のニューヨーク・タイムズに“Apologizing To Japan”（日本への謝罪）というコラムを書いた。主旨はこうだ。 日本はバブル崩壊後、1990年代の初頭から20年間スランプを経験した。いわゆる「失われた20年」と呼ばれる時期だ。バブルが崩壊して10年近 く経った98年、私は「復活だあっ！」という論文で日本経済の問題を分析した。そこで「流動性の罠」の説明をした。それは中央銀行が金利をゼロまで下げて も金融政策としては十分ではないという状態だが、FRB（米連邦準備制度理事会）前議長のベン・バーナンキも日本政府に果敢な決断をするように2000年 に論文を発表した。私もバーナンキも日本政府の政策が不十分であると痛烈に批判したが、実は西洋と比較するとまだましであると言いたかった。ある意味では 我々には日本を痛烈に批判する資格はなかったかもしれない。ということで、私は「日本に謝罪する」というコラムを書いた。要するに自分の国や欧州のことを 棚に上げて日本を批判したことに対する謝罪ということだ。 日本で話題になっているこのコラムは、欧米が日本の失策から学ぶべきことを学ばずに日本よりもひどい失策をしたことに対する反省と皮肉を込めて書い た。日本はかつて「反面教師」であったが、西洋が大失態をしたので、それどころかロール・モデルに見える。アベノミクスが奏功すれば、世界中の国は日本こ そがまさにロール・モデルになることを認めざるをえないだろう。 私はアベノミクスを支持してきた。それだけに、安倍晋三首相が2015年10月に予定していた消費税率10％への引き上げを先送りする方針を固めた というニュースを耳にして、ほっと胸をなでおろした。日本は消費税増税の第二弾を実行するかどうか、与党内でも真っ二つに分かれている。私は昨年11月6 日、首相官邸で安倍首相に直接進言する機会を与えられ、今はその時期ではないと、延期するように伝えていたからだ。 私は日本経済に期待してやまない。日本の行方を「金融緩和」「円安」「女性活用」の3点から展望しよう。 黒田東彦日銀総裁が、サプライズ追加緩和を発表したが、それにはもろ手を挙げて大歓迎である。称賛すべきことだ。今まで日銀や日本政府が実行してき たことは、消費税増税を除いてはすべて歓迎である。実際日銀が実行してきたことは別に斬新なことではなく、何年も前から私を含め、欧米の専門家たちが実行 するように促してきたことである。 まず、なぜ黒田氏の追加緩和の決断が正しいか説明しよう。日本がデフレ状態から完全に脱していないことは明らかだが、その状態から脱するには「脱出 速度」に達さないといけない。脱出速度というのは元々重力圏からの脱出速度という意味だが、私は比喩的に使っている。今優先すべきことは、脱デフレのため になんでもやることであるが、消費税増税以外の政策はその点で正しい。 消費税増税第一弾の影響はすでに出ており、予想通り消費に陰りが見えている。どれほど追加緩和を行ったとしても消費税増税はそれに真っ向から反する 策で、それは航空母艦から離陸しようとしている戦闘機がブレーキをかけている状態である。戦闘機が空母から落ちないように射出しなければならないときにブ レーキをかけたのでは、離陸に失敗するのは目に見えている。今の状態では溝にはまって底から体を押し上げて脱出しようとしているときに、力が足りなくなっ てまた底にたたきつけられる懸念があるということだ。アクセルを十分に踏んでいない状態である。サプライズ追加緩和でアクセルをまた踏んだが、消費税増税 第二弾を実施すれば、その推進力は相殺されてしまう。消費税増税の財政上の理由があったとしても、まず戦闘機が空母から離陸して飛行状態になるまで待つべ きである。だから私は安倍首相に増税を延期するようにと自分の意見を述べた。 今の日本は33年、金本位制が崩壊したときのアメリカにもっとも近いだろう。そのときでさえ、4年後に経済はまた景気後退に陥った。日本は30年代 に同じようなことをしているが、日中戦争で戦わないといけなかったので、大規模の財政支出で助けられた。だから、今日本がやろうとしていることは誰も試し たことがないことである。奏功すれば日本が世界のモデルになると言いたい。 「臆病の罠」に陥っていないか 黒田氏は実現すべきインフレ率を2％にして

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理工・内藤教授、究極効率... : 2013-07-10 23:29:31 コメント 2件 共有 5人
理工・内藤教授、究極効率のエンジンを生む新圧縮燃焼原理を発見 自動車・発電・航空機用などで熱効率を60％以上、HV車凌ぐ低燃費か 013/07/09 早稲田大学理工学術院の内藤健教授（基幹理工学部 機械科学・航空学科）らは、単体でサイズによらず、従来の2倍以上の熱効率ポテンシャルを持つエンジンを生み出すための画期的なエネルギー変換原理（新圧縮燃焼原理）を見出しました。この原理を用いたエンジンが実用化されれば、当面の環境エネルギー問題を解決する新機軸になると考えられます。 この新圧縮燃焼原理は、内藤教授が、新たな熱流体力学理論を構築し、それを駆使した思考実験とスーパーコンピュータシミュレーションと高速空気流実験によって考案したものです。基本原理は、空気と燃料の混合気体の高速噴流を、多数、燃焼室中心部の微小領域でパルス状に衝突させ、高圧縮比を得て熱効率をあげるものですが、さらに3つの新たな工夫を加味することで、適用範囲や用途を拡大する効果を持たせました。なお、バッテリーに比べて低価格と考えられ、しかも、低騒音化・冷却機構不要化などの可能性も有しています。 この原理の有効性が燃焼試験で確認できれば、新たな軽量高性能航空宇宙機の扉を切り開くだけでなく、自動車用の次世代高性能エンジンの可能性も生みだすことになります。現在の自動車用ガソリンエンジンの最大熱効率は30％程度で、アイドリングから街中の低速走行時には15％レベル以下にまで下がっていると思われます。ですので、広い運転条件で単体熱効率60%以上の「安価な究極効率エンジン」を搭載した自動車であれば、現在のハイブリッドシステム自動車を凌駕する実質燃費も可能となると思われます。さらに、この高効率エンジンを搭載した自動車を使って各家庭で発電すれば、社会全体のエネルギー総合効率を向上させる可能性もあります（右の写真は、新原理を確認するために製作した一次プロトタイプエンジンであり、燃焼試験を開始したところです）。 この研究成果は、2013年5月の自動車技術会主催春季講演会と6月末の米国航空宇宙学会（AIAA）講演会等で論文発表されました。 http://www.waseda.jp/jp/news13/130709_engine.html 詳細PDF：内藤健「究極効率のエンジンを生む新圧縮燃焼原理を発見！」 http://www.waseda.jp/jp/news13/data/130709_engine.pdf

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ドイツ人のセンスwwww... : 2013-07-25 00:15:02 共有 5人
ドイツ人のセンスwwwwwwwwww PoliticalCartoons.com Cartoon http://www.politicalcartoons.com/cartoon/e3a83c70-21ad-4cf8-bb9c-a5cd5fd26f57.html

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ダヤンさん「猫のドヤ顔フ... : 2015-05-03 08:30:06 コメント 18件 共有 4人
ダヤンさん「猫のドヤ顔フォトコンテスト2015」応募しました。 よかったら「ぷに」してくださいね！ https://www.iris-pet.com/nyan/photo/check.asp?id=20062&checkmoto=1&action=1

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台湾の前大統領の李登輝の... : 2015-07-29 00:36:40 コメント 12件 共有 4人
台湾の前大統領の李登輝の東京の講演は安保の法案を支持します 2015.07.23 22:06 VOA #台灣 #李登辉是正确的尖阁列岛是日本领土 #ISIS 日本の訪問する台湾の前大統領の李登輝の木曜日東京で外国記者クラブは講演して、中国が領土を拡張する野心が現れたと語って、日本の立法に、集団的自衛権を行使するように支持すると表明します。これは李登輝が日本の国会議員会館の講演中日本は審議の《安保の法案》がアジアの平和に貢献するとしたことを継ぐもので、再度支持する立場を重ねて言明します。 日本を訪問して3日目の台湾の前大統領の李登輝に入って木曜日（7月23日）東京永楽町の外国記者クラブで講演して、彼は重ねて言明して日本の国会審議する《安保の法案》の観点を支持します。李登輝は言います：“中国は経済発展を実現して、国際社会が発言の力を強める同時に現れだして領土の野心を拡張します。…とても惜しいことに米国の国力は弱まってきていて、戦国時代に到来しました。だから日本は米国の形式を援助する集団的自衛権を行使して、私は当然な事です”。 李登輝は日本の首相の安倍晋三の政権が《安保の法案》を設立するのを図りをほめたたえます。彼は言います：“自分で自分の国家を見守るのがとても重要で、長い間日本の指導者はこのような考えが不十分で、この観点から安倍の政権が日本《安保の法案》を創立するのを図りを見に来て、称賛に値して、《安保の法案》はアジアと世界平和に対して貢献をするのです”。 李登輝が日本人に“責任を思いきって決心して、背負うように促すのは正しく世界の変化する時代の方法に対応するのです。アジアと国際社会の平和のため、日本は奮闘の願望を出して喜ばせます”。 台湾の政局に対して、李登輝は台湾の大統領の馬英九の政権が中国との経済関係の政策を強化するのを進めるのを批判します。彼は言います：台湾“必ず変えて今中国の経済政策に向って一方だけに専念しなければなりません。”彼は来年1月に恐らく大統領の総選挙の勝利する民進党の候補者の蔡英文の政治の計略を得るのを期待すると表します。 http://www.cbc.ca/news/world/turkey-scrambles-jets-to-syrian-border-after-isis-kills-soldier-1.3164870

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# パルミラ終了(´；ω... : 2015-06-22 08:53:56 コメント 10件 共有 4人
# パルミラ終了(´；ω；｀)ブワッ IS シリアの世界遺産に爆弾仕掛ける 6月22日 4時40分 #ISIS #ISIL シリアの内戦を監視している人権団体は、過激派組織IS＝イスラミックステートがシリア中部にある世界遺産、パルミラ遺跡に、爆弾や地雷を仕掛けていることを明らかにし、政府軍の進撃を阻止するなどのねらいが考えられるとしています。 過激派組織ISは先月、シリア中部の都市パルミラに攻勢をかけ政府軍を撤退させてパルミラ遺跡を含む一帯を制圧しました。 イギリスに拠点を置き、シリアの内戦を監視している人権団体「シリア人権監視団」は21日、NHKの取材に対し、ISが20日までに遺跡の中に数多くの爆弾や地雷を仕掛けたことが分かったと明らかにしました。 パ ルミラ遺跡は、およそ2000年前の古代ローマ時代の王国の神殿や円形劇場の跡が残されている中東有数の貴重な文化遺産で、1980年にユネスコの世界遺 産に登録されています。人権監視団のアブドルラフマン代表は「爆弾や地雷は神殿や劇場の跡にも仕掛けられている」としたうえで、「政府軍の進撃を阻止する ねらいが考えられるが、遺跡を破壊する準備である可能性も捨てきれない」と述べました。 ISが制圧して以降、今のところパルミラ遺跡は壊されていないもようですが、ISは、これまで制圧したイラク北部で世界遺産の遺跡などを相次いで破壊していることから、ユネスコなどが強い懸念を示しています。 http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150622/k10010122851000.html

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＞吉田氏に直接取材した人... : 2014-06-11 19:41:07 コメント 9件 共有 4人
＞吉田氏に直接取材した人間として、さらには100名近い ＞関係者から実名証言を得た人間として、朝日新聞が ＞「所長命令に違反」して9割の人間が「撤退した」と ＞書いているのは「誤報」である、ということを言わせていただきたい。 朝日の吉田調書報道「なぜここまで日本人貶めるのか」と作家 2014.06.09 16:00:33 by NEWSポストセブン 海外メディアは朝日新聞について、「日本のクオリティ・ペーパー」といった形容をよく用いる。しかし、その“高級紙”が、国家国民の尊厳や矜恃を毀損しかねない「虚報」を重ねているとしたら、日本人にとって“悪い冗談”では済まされないだろう。 2011年3月15日、福島第一原発。吉田昌郎所長と所員たちは、日本の運命を左右する“際”にいた。その彼らについて、朝日は「所長命令に違反 原発撤 退」「福島第一 所員の9割」と書いた。生前の吉田所長に唯一インタビューしたジャーナリスト・門田隆将氏は、週刊ポスト誌上で朝日報道を子細に検証し た。その冒頭部分を紹介する。 ＊ ＊ ＊ 〈2011年、命令にも関わらず、パニックに陥った作業員たちは福島原発から逃げ去っていた〉（米・ニューヨークタイムズ） 〈福島原発の作業員は危機のさなかに逃げ去った〉（英・BBC） 〈福島原発事故は“日本版 セウォル号”だった！ “職員90％が無断脱出…初期対応できず”〉（韓国・エコノミックレビュー） 〈日本版セウォル号…福島事故時に職員ら命令無視して原発から脱出〉（韓国・国民日報）…… 今、世界中で「実は、日本人は福島第一原発から逃げ出していた」という記事が掲載されているのをご存じだろうか。 韓国のフェリー「セウォル号」の船長が真っ先に逃げ出していたことに驚愕した世界のメディアが、今度はあの福島第一原発事故の時、日本人も「逃げ出していた」という報道をおこなっているのだ。 それは、朝日新聞が5月20日から始めた「吉田調書」キャンペーン記事による。朝日新聞が、政府事故調が28時間にわたって聴き取りをおこなった「吉田調書」なるものを入手し、 「福島第一原発（1F）の現場の人間の9割が所長命令に違反して撤退した」 という大キャンペーンを始め、この記事の中身を世界中が報じているのである。 しかし、肝心の当の朝日新聞の記事には、調書の中で「自分の命令」に違反して「職員の9割」が「福島第二原発に逃げた」という吉田氏の発言はどこにも存在しない。つまり、〈日本版セウォル号…福島事故時に職員ら命令無視して原発から脱出〉という“根拠”がないのである。 「なぜここまで日本人を貶めなければならないのか」 私は、朝日新聞の「吉田調書」キャンペーン記事を目の当たりにして、ただただ溜息をついている。 事実とは違う話を“一人歩き”させる朝日新聞のいつもの手法を思い出し、私は「ああ、またか」と思った。「一定の目的」のために事実を捻じ曲げる、かの「従軍慰安婦報道」とまったく同じことがおこなわれている、と思ったのである。 私は吉田氏の生前、ジャーナリストとして唯一、直接、長時間にわたってインタビューをさせてもらっている。私がインタビューしたのは、吉田所長だけではない。 当時の菅直人首相や池田元久・原子力災害現地対策本部長（経産副大臣）をはじめとする政府サイドの人々、また研究者として事故対策にかかわった班目春樹・ 原子力安全委員会委員長、あるいは吉田氏の部下だった現場のプラントエンジニア、また協力企業の面々、さらには、地元記者や元町長に至るまで、100名近 い人々にすべて「実名」で証言していただいた。 私がこだわったのは、吉田さんを含め、全員に「実名証言」してもらうことだった。そして、拙著『死の淵を見た男―吉田昌郎と福島第一原発の五〇〇日』（PHP）を完成させた。 吉田氏に直接取材した人間として、さらには100名近い関係者から実名証言を得た人間として、朝日新聞が「所長命令に違反」して9割の人間が「撤退した」と書いているのは「誤報」である、ということを言わせていただきたい。 ※週刊ポスト2014年6月20日号 http://snn.getnews.jp/archives/334547